【日経平均急落】米国発の株価下落が波及、下値めどは?

ドル円相場との開きも大きい。為替動向に要注意

日経平均急落、1万9,000円目前に

3月22日、日経平均株価が急落しました。終値は前日比▲414円50銭安の1万9,041円38銭まで下げています。前日の米国市場における米株の急落と円高が原因となっているようです。

日経平均はトランプラリーの後、1万9,000円から1万9,500円の間をもみ合ってきました。2万円への上昇期待が強かっただけに、このタイミングでの急落で市場に不安心理が出てきても不思議ではありません。そこで今回は、テクニカル分析を通じて日経平均の下値めどを考えてみます。

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下値を切り上げた三角保ち合いを下抜ける

まず、過去6か月の日経平均の推移(青線)をご覧いただきましょう。ちなみに赤線は13週移動平均、緑線は26週移動平均ですが、日経平均がこの赤線を下回ってしまいました。

ここでのポイントは、2017年に入り日経平均がじわじわと右肩上がりで上値をうかがってきたことです。グラフでは右側の部分ですが、上値の切り上げよりも下値の切り上げが大きく、三角形に見えることから、三角保ち合いとテクニカル分析では呼ばれています。

通常この後には株価の上昇が期待されるのですが、今回は逆に株価はこれまでの下値切り上げのラインを超えて下げてしまいました。

日経平均株価の過去6か月間の推移

13週移動平均は重要な下値サポートだった

次に、日経平均の過去1年の推移を見てみましょう。2016年の夏以降、基本的に13週移動平均(赤線)を上回って推移してきました。今回この移動平均を下回ったことは、テクニカル的には相当の注意シグナルだと思います。

日経平均株価の過去1年間の推移

では、下値のめどはどこでしょうか。

第1の節目は、2017年年初来の価格レンジの下限である1万8,900円あたりです。この水準で投資家が買い姿勢になるのか注目です。

第2の節目は、上のチャートの緑線である26週移動平均で、1万8,500円前後です。詳細は省きますが、三角保ち合いのテクニカル分析によっても、2016年12月からの三角保ち合いで溜まったエネルギーを値幅で置き換えるとやはり1万8,500円がポイントになりそうです。

ドル円相場の円高にも注意

現在の局面でもう1つ頭に入れておきたいのはドル円相場です。日経平均とドル円相場の推移を並べた次のチャートをご覧ください。

日経平均株価とドル円相場の過去6か月の推移

これは過去半年の推移を示していますが、2017年1月以降、日経平均(青線)とドル円相場(赤線)が乖離しています。仮にこの乖離が解消されるとすると、ドル円相場が現在の水準にとどまるとしても日経平均には大きな調整が必要です。

米国の経済政策や金利引き上げペース、対日通商政策次第ではドル安円高が続くシナリオも想定されます。その場合、日経平均はドル円相場との関係でさらに大きな調整を余儀なくされるかもしれません。しばらくはドル円相場に注意が必要でしょう。

投信1編集部

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投信1編集部は、証券アナリストやファンドマネージャーとして長年の調査経験を持つメンバーで構成されており、金融・経済ニュースや投資に関する知識・アイデアをわかりやすくお届けします。