iDeCoの運用商品って、どうやって選べばいいの?

始めたいけど何が何だかわからない、そんな投資初心者のあなたへ

2017年1月から、20歳以上60歳未満のほぼすべての人が加入できるようになった個人型確定拠出年金(iDeCo、イデコ)。申し込みが殺到している金融機関もある一方で「節税できるしお得だというからやってみたいけれど、どういう商品を選んだらいいかさっぱりわからないから動けない」という方もいらっしゃるのではないでしょうか。

今回は、iDeCoの運用商品の選び方について考えていきます。

商品選びの第一歩は、元本を減らしたくないか、リスクを取れるか

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まずは、ご自身のお金に対する考え方を振り返ってみてください。たとえば、多少のリスクを取ってでも大きく増やすことを目指しますか? それとも、積み立てた元本は減らしたくないタイプですか? 第一の選択肢は「元本をどうしたいか」です。

元本確保型の商品-定期預金、保険

元本確保型とは、決められた金利で運用され、満期時に元本と利息を受け取ることができる商品をさします。「定期預金」「保険」がその代表的な商品です。

もしリスクはとりたくない、あるいは損はしたくないことなら、定期預金を運用商品として選び、節税メリットだけを得ることも可能です。ただし、拠出した掛け金が全額所得控除の対象となり利息も非課税とはいえ、現在の定期預金の利率が非常に低いのはご存知だと思います。iDeCo口座にかかる手数料も含めたパフォーマンスを考えるなら、投資信託と組み合わせた運用も検討したいところではあります。

元本変動型の商品-投資信託

「iDeCoで元本変動型」というと、基本的には投資信託を指します。これは、現状の制度では現物株式を運用先として指定することができないためです。とはいえ、投資初心者なら投資信託がどんなものなのか、ピンとこないという方もいらっしゃるかもしれません。

投資信託(ファンド)とは、投資家から資金を集め、そのまとまった資金の運用を投資のプロに任せるものです。投資のプロが運用してくれることに加え、投資額が少なくても分散投資を実現できること、新興国株式やデリバティブ金融商品など、個人ではアクセスしにくいものへの投資も可能になることなどがメリットです。

投資信託をどう選ぶか

投資信託は、どういった資産に投資するか、どういった運用をするかといった切り口でもカテゴリー分けをすることができます。商品ごとにコストにも違いがありますので、あわせて考えていきましょう。

投資信託の種類①-投資する「資産クラス」で考える

資産クラス(アセットクラス)とは「資産の種類」のことです。一般的には現預金、国内外の株式や債券、REIT(不動産投資信託)や、金などの商品(コモディティ)を指します。

投資信託には国内株式に投資するものや外国株式の中でも先進国株式に投資するものなど、資産クラスごとに商品があります。また、複数の資産クラスを組み入れて運用を行うバランス型もあります。

投資信託の種類②-「インデックス型」か「アクティブ型」か

投資信託は、どういった運用の成果を目指すのかによって「インデックス型」と「アクティブ型」に分けることができます。

インデックス型とは、運用の目標とする指標である「ベンチマーク」に連動した運用成果を目指すものです。ベンチマークには、日経平均株価やTOPIXがあげられます。インデックス運用は銘柄選定などの調査費用がほとんどかからず、機械的に運用できるため、信託報酬を低い水準に抑えられることが特徴です。

これに対し、アクティブ型は積極的にベンチマークを上回る成果を目指していくものです。その成果は管理・運用を担うファンドマネージャーの腕次第ともいえます。なお、調査などに手間がかかる分、手数料はインデックス型に比べ高くなります。

コストから見たとき、iDeCo向きなのは?

では、コストから投資信託を考えてみましょう。投資信託には、購入時、保有中、売却時にかかるコストがあります。

まず、購入する際に手数料が必要な投資信託があります。一方、購入手数料がかからない投資信託のことを「ノーロード・ファンド」と言います。SBI証券楽天証券のラインナップにはノーロードの商品が取り揃えられています。

保有中には、運用や管理に対する手数料である信託報酬がかかります。信託報酬は商品ごとに異なりますし、インデックス型かアクティブ型かによっても変わります。ただ、一つ間違いないことは、信託報酬以上のパフォーマンスが上がらなければ資産は増えない、ということです。投資初心者で商品選びに迷っている方は、信託報酬の安いインデックス型からスタートするとよいでしょう。

このほか、保有中には監査を受けるための監査報酬や、運用する株や債券を売買する際の売買委託手数料がかかります。また、売却時に信託財産留保額というコストがかかる商品があります。これは、投資信託の解約注文を発注した投資家が解約に伴うコストを負担するというものです。

まとめ

いかがでしたか? 運用商品選びは難しいですが、iDeCoでは配分変更(毎月の掛け金で購入する商品の比率を変更すること)やスイッチング(運用している商品を売却し他の商品に買い替えること)も可能です。

むやみやたらな変更はおすすめできませんが、積み立てをしながら知識を蓄えていくのも一手です。迷っている間にも時間は過ぎていきます。まずは第一歩を踏み出してみませんか?

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投信1編集部

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