【業種別株価動向】ゴム製品株、その他製品株、電気機器株の上昇率が高い相場展開

値を下げたのは保険業株、石油・石炭製品株、不動産業株など

株式市場では業種別(セクター別)株価指数動向を見ていくと、株式市場動向をさらに深く理解することができる。ここでは東証33業種に関して1週間(2017年6月16日から6月22日)の株価動向を振り返る。

業種別振り返り-先週に引き続き外国為替市場に振り回された1週間

今週は、ゴム製品株、その他製品株、電気機器株など22業種が上昇。小売業のみ変わらず。

直近1カ月で約3割安となった天然ゴム価格から原料安の思惑が広がり、ブリヂストン(5108)は年初来高値を更新。住友ゴム工業(5110)などのゴム製品株も上昇した。

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また、外国為替市場で1ドル/111円台という円安・ドル高を背景に、パナソニック(6752)が年初来高値を更新し、日立製作所(6501)などの電気機器株も値を上げた。据置型ゲーム機「Nintendo Switch」の出荷量を増加すると報じられた任天堂(7974)も年初来高値を更新している。

一方、保険業株、石油・石炭製品株、不動産業株、鉱業株など10業種が下落。

これまで底堅い動きを見せていたSOMPOホールディングス(8630)や、東京海上ホールディングス(8766)などの保険株が下落。日本郵政との買収交渉が白紙撤回との見通しが報じられた野村不動産ホールディングス(3231)も売られた。

また、米WTI原油先物安を受け、昭和シェル石油(5002)、JXTGホールディングス(5020)などの石油・石炭製品株や、国際石油開発帝石(1605)、石油資源開発(1662)などの鉱業株が軒並み安い。

今後のマーケット見通しの注目点

今週は、マーケット全体が外国為替市場の影響を受ける中、インターネット通販大手アマゾンの当日配送サービスを担うと報じられた丸和運輸機関(9090)が連日で年初来高値を更新するなど、個別物色の動きが散見された。

来週以降も、材料難の中、為替の動向を見極めながら個別銘柄を丹念に探る展開と考える。

出所:SPEEDAおよび東証で取得したデータをもとに筆者作成

岡野 辰太郎

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岡野 辰太郎

1976年生。大学在学中、マイクロソフトのインターンシップへ参加。
横浜国立大学大学院卒業後、三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社の投資ストラテジストとして、リサーチ業務に従事。
同社退社後、Webサービスの開発・運営を行う株式会社アーブを設立。モノづくりのクラウドファンディング「SpotLight(スポットライト)」を運営中。