小遣い減っても喫茶代は増加。喫茶店に行きまくるのは人口41万人のあの街!

喫茶代の支出が増加傾向にあることが総務省の家計調査のデータから明らかになった。1世帯当たりの喫茶代への年間支出金額は、2007年以降2012年までは減少する傾向にあったが、2013年以降は増加傾向にある。また、2016年は10年前と比べて17.2%の増加となっている。また喫茶代への支出があった世帯の割合も 29.5%と2.7ポイント上昇した。

一方、喫茶代への年間支出金額(2014年~2016年平均)について、都道府県庁所在市と政令指定都市(※)をあわせた52都市をランキングでみてみると、上位5市は次の通りである。

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※2010年4月1日現在で政令指定都市であった都道府県庁所在市以外の都市(川崎市、相模原市、浜松市、堺市、北九州市)

第1位:岐阜市(15,018円)
第2位:名古屋市(12,945円)
第3位:東京都区部(9,307円)
第4位:神戸市(8,992円)
第5位:大阪市(8,599円)

一方、下位5市は以下の都市となった。

第48位:鹿児島市(3,126円)
第49位:長崎市(3,103円)
第50位:熊本市(3,079円)
第51位:秋田市(2,359円)
第52位:青森市(1,921円)

第1位となった岐阜市の年間支出金額(15,018円)は、全国平均(6,045円)の約2.5倍、最下位の青森市(1,921円)の約7.8倍だ。

喫茶店の数と人口の関係を見てみると、岐阜市では人口の約580人に1店、名古屋市では約670人に1店の割合で喫茶店があるのに対し、秋田市では約3,900人に1店、青森市は約2,180人に1店となっている。中京圏に根強い喫茶店文化が浮き彫りになった格好だ。

出所:総務省統計局
家計ミニトピックス(家計調査)「喫茶代への支出」
「家計調査(二人以上の世帯) 品目別都道府県庁所在市及び政令指定都市別ランキング(平成26~28年平均)」
「平成26年 経済センサス(基礎調査)」

投信1編集部

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