【世界株】北朝鮮リスク再燃で調整色を強めた世界の株式市場、アップル社の新製品発表会は新たな起爆剤になるか?

Weekly Market Briefing 2017年9月10日

先週の世界株式市場の動き

一部の欧州と新興国を除き、世界全体で調整色を強めた1週間

先週(2017年9月4日~9月8日)の世界の株式市場は、一部の欧州と新興国が上昇したものの、総じて調整局面になった市場が多かったようです。

  • 日経平均株価(日本)  ▲2.1%下落
  • TOPIX(日本)  ▲1.6%下落
  • NYダウ(米国)  ▲0.9%下落
  • Nasdaq指数(米国)  ▲1.2%下落
  • FTSE100(英国)  ▲0.8%下落
  • DAX(ドイツ)  +1.3%上昇
  • 香港ハンセン指数(香港)  ▲1.0%上昇下落
  • 上海総合指数(中国)  ▲0.1%下落
  • ボベスパ指数(ブラジル)  +1.6%上昇

注:いずれも先週末(9月8日)と先々週末(9月1日)の終値比較。該当日に株式市場が休場の場合は、その直前営業日の終値。

核実験を強行した北朝鮮リスクが再燃、日本は先週の上昇分が帳消しに

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先週は、9月3日(日)に北朝鮮が過去最大級の核実験を強行したことから、北朝鮮リスクの再燃を受ける形で、週明けの4日(月)から大幅下落となった市場が続出しました。

特に、円高が進行した日本の株式市場は、北朝鮮リスクをより大きく受けたと考えられます。その前の週に上昇した分は完全に打ち消されました。

また、祝日明けの5日(火)から始まった米国市場も大幅下落となるなど、リスクオフ・モードが加速したと言えましょう。米国の債務上限問題がとりあえず3カ月先送りになりましたが、株式市場では好材料とは見なさなかったようです。

一方、ドイツなど欧州の一部や、ブラジルなど新興国の一部は上昇しました。その中でも、ブラジル株の好調が際立っており、年初来の上昇率は+20%超となりました。

日露首脳会談はサプライズなし、週末は円高が急進行

北朝鮮の軍事挑発への対応が焦点となった日露首脳会談(7日、ウラジオストク)ですが、長時間を費やした割には当たり障りのない内容で、良くも悪くも、金融市場への影響はほとんど見られませんでした。

一方で、米国のトランプ政権の政策実行に対する懸念は消えず、また、利上げ時期が延期されるのではないかという思惑もあり、週末はドル安(円高)が進みました。

8日(金)の夕方以降は、約10カ月ぶりとなる107円/ドル台に入っており、今後の株式市場への影響が懸念されます。

今週の世界株式市場の注目点

北朝鮮リスクに注意を払いながら、アップル社の新製品発表に注目

今週(9月11日~9月15日)は、いくつかの金融経済指標の発表が予定されていますが、それよりも週末及び週明けの北朝鮮による軍事挑発の有無が注目されます。また、アップルの新製品発表会の内容次第では、ハイテク株を中心とした関連銘柄の値動きが大きくなる可能性があります。

今週予定されている株式市場にインパクトを与えそうな主な予定は以下です。

  • 9月11日:機械受注統計(日本、7月分)
  • 9月12日:アップル新製品発表会(米国)
  • 9月14日:CPI(米国、8月分)
  • 9月15日:小売売上高(米国、8月分)

日程は現地時間。現時点での予定のため、変更になる可能性あり。

週明けは北朝鮮リスクを意識した動きが続く可能性

北朝鮮は9日に建国記念日を迎えましたが、現時点(10日正午)では軍事挑発は起きていません。しかし、昨年も建国記念日に核実験を実施した経緯から、予断を許さない状態です。

いずれにせよ、軍事挑発の有無にかかわらず、週明けは北朝鮮リスクが一旦は再認識されるでしょう。株式市場では引き続き注意が必要になると思われます。

アップル社の新製品発表会、新型iPhoneの登場で関連銘柄は動意付くか?

今週予定されているイベントの中では、12日に予定されているアップル社の新製品発表会が最大の注目です。

事前の各種ニュースによれば、新型iPhoneが発表される可能性が高いとのことですが、どうでしょうか。仮に、その新型iPhoneが発表されるならば、電子部品メーカーを始めとする関連銘柄に注目が集まりそうです。

ただ、市場の期待にそぐわない内容の場合もありますので、過大な期待は禁物かもしれません。

週後半の米国の経済指標にも要注目

また、週後半には米国でいくつかの重要な経済指標が発表されます。特に、8月のCPI(消費者物価指数)と小売売上高は、要注目です。

これは、足元の景気動向を測ることに加え、その数値次第では、翌週に控えているFOMC(連邦公開市場委員会)を睨んだ動きが出る可能性があるからです。特に、先週末から急速な円高進行が見られる為替相場において、一層の円高が起きるのか目が離せません。

投信1編集部

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