株式市場では業種別（セクター別）株価指数動向を見ていくと、株式市場動向をさらに深く理解することができる。ここでは東証33業種に関して1週間（2017年9月8日から9月14日）の株価動向を振り返る。
業種別振り返り－個別材料株を中心に物色された1週間
今週は、証券、商品先物取引業株、保険業株、ゴム製品株を始め、33業種全てが上昇。
米国での長期金利上昇を受け金融業に高いものが目立ち、野村ホールディングス（8604）、大和証券グループ本社（8601）などの証券、商品取引業株や、第一生命ホールディングス（8750）、東京海上ホールディングス（8766）などの保険業株は上昇。
また、外国為替市場の円安・ドル高を支援材料として、ブリヂストン（5108）、住友ゴム（5110）などのゴム製品株も値を上げた。次世代のマグネシウム電池関連銘柄である藤倉ゴム（5121）は年初来高値を更新。
今後のマーケット見通しの注目点
今週は、北朝鮮の地政学リスクが緩和されたことが好感され、米国を始め各国の株式市場は強含んだ。しかし、9月14日の午後に北朝鮮・朝鮮労働党の外郭団体の報道官が「日本列島の4つの島を核爆弾で海中に沈めるべきだ」と威嚇発言。15日朝には再度ミサイル発射を行うなど来週も引き続き注意が必要だ。
こうした中、来週以降は、好業績の主力株に買いが入ることに期待されることに加え、EV（電気自動車）、有機EL、防衛関連株などの材料株に投資家の関心が高まる相場展開となりそうだ。
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