面接官は見た! 求職者の”できる人”と”できない人”を分ける4つのポイント

働き方改革で注目されそうな、できるフリーランスとは

働き方改革が叫ばれる中、フリーランスという働き方がさらに広がっていくかもしれません。自民党の圧勝に終わった衆院選挙後、改めて議論になりそうな「働く人のあり方」も含めて、フリーランス人材の評価について考えてみたいと思います。

はじめに

フリーランスというと、日本では所属する場所がなく、なんとも安定しない職業と思われてきたのではないでしょうか。ただ、そうした評価も時とともに変わりつつあるようです。

経営者からすると、業務を進める上で社内を使うのか、外部に依頼するかという選択肢があります。極端な話、常に社内の業務品質が高く、費用も安く済んでいるのであれば、フリーランスはさほど必要な存在にはならないでしょう。

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しかし現実はそうではありません。社内のリソースを使うよりも外部を使う方が「業務における効率が良い」、また「費用が安い、もしくは投資対効果が高い」という場合が増え、アウトソーシング、フリーランス、さらにはオープンイノベーションなどという言葉が認知度をますます高めているように見えます。

こうした状況は、正社員として働く人にとってはあまり都合がよい話ではないでしょう。ただ、フリーランスといっても、必ずしも能力の高い”できる人”というわけではありません。では、できる人とできない人を分けるポイントは何か、見ていきましょう。

その1:提案ができる人、そうでない人

できるフリーランスには次のような違いがあると、フリーランスを面接し続けているベンチャー企業経営者のA氏は言います。

「できる方の場合、当初はこちらの要望に見合った成果物を提供してくれるのですが、しばらくすると『こうしてみてはどうですか』『このままだとよくならない気がするので、こうしてみてもいいですかね』という提案がありますね。それも、こちらに対して失礼にならない言い方で」

では、そうではないフリーランスはどうなのでしょうか。

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投信1編集部

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