調査会社のGfKジャパンは、2017年12月25日、家電量販店における暖房器具とエアコンの販売動向について発表した。

これによると、10-11月の暖房器具販売は台数前年比6%増と堅調であった。なお、一段と寒さが増した12月4日からの2週間では、全国の暖房器具の販売台数は前年比22%増と急伸している。

製品カテゴリー別では、とりわけ電気温風器と電気ストーブが好調で、それぞれ同14%増、11%増となった。

地域別では、東日本が前年の販売台数を下回ったのに対し、西日本は気温の低下を背景に+15％増と対照的な動きとなった。

また、エアコンについては、10-11月の販売台数は前年比1%増となった。全体ではわずかな伸長であるが、寒冷地仕様モデルは同13%増となった。

【投信1編集部コメント】全般に冬物家電の販売が堅調であることは、家電量販店や家電メーカーの業績にとってはポジティブに捉えられよう。また、エアコンは、暖房性能の向上により夏場だけではなく冬場も需要が見込める年間商品となってきたことが、この調査から改めて読み取ることができる。

LIMO編集部