年収1000万円といえばビジネスパーソンにとっては夢の年収水準といえるのではなないでしょうか。年間給与所得で1000万円以上を手にできるのは給与所得者のうち、実際はわずかです。今回はそうした年収1000万円の人がどのような職業についているのか、税金はどの程度支払い、手取り給与はいくらなのか、住宅や家賃はどうなのかについてみていきましょう。

年収1000万円の人はどのくらいの割合か

あらためて日本で年間給与所得で1000万円を手にしている人はどれくらいいるのでしょうか。

年収1000万を手にできている日本人の数は国税庁の調べによって把握できます。そのデータの中で、1000万円から500万円刻みで2500万円までもそれぞれの比率がどの程度いるのかを知ることができます(2500万円以上については500万円ごとの開示はなし)。

そして年収1000万円を超えるのは、日本における給与所得者のうち4%程度しかいないことが分かります。

年収1000万円の人の税金と手取り給与とは

年収1000万円になるといっても、同時に所得税の税率のアップや住民税、社会保険料も忘れることができません。では、年収1000万円の人はどの程度の手取りがあるのでしょうか。また、税率はどの程度なのでしょうか。

そして、意外な盲点としては、給与が上がることによって先ほども見たように税率などが上がります。給与が上昇傾向にある人で高額所得者は6月の給与明細には要注意といいます。その理由はなぜ何のでしょうか。

年収1000万円といっても生活は苦しいか

先ほど見てきた年収1000万円の人の手取り金額を踏まえて、年収1000万円の生活はどうなのでしょうか。楽なのでしょうか、苦しいのでしょうか。

実際はどうかといえばそれほど楽ではないようです。それには「年収が1000万円もあるのだから」という油断があるようです。そしてそれは本人だけではなく家族にも理由がありそうです。その背景についてみてみましょう。

年収1000万円の住宅ローンや家賃はどれくらい

年収1000万円ともなれば「夢のマイホーム」という規模を持つ人もいるでしょうし、賃貸で十分という人もいるかと思います。仮に住宅ローンを組もうとしたときにどの程度の金額までローンをくむことができるのでしょうか。年収の「XX倍」とも言われる住宅ローン。どの程度まで住宅ローンを借りられるのか、その目安についてみていきましょう。

20代、30代で年収1000万円は可能か

年収1000万円は日本の給与所得者の中でもわずか4%という話に触れましたが、一方で若くしてその金額を手にする人もいます。一体どのような仕事や職業なのでしょうか。

現在年収1000万円を手にしていたとしても、産業や企業動向次第では今の状況が未来永劫続くとは限りません。金融機関に迫りくる脅威、そして年収1000万円も手にできなるとしたらどのような状況でしょうか。

年収1000万円の仕事を手にする方法

年収1000万円を手にできる職業はいろいろあるとは思いますが、自営業などではない限り、結果的に金融機関やコンサルティング会社といった企業に勤務するか、医者や弁護士といった職業に就くことが近道の様でもあります。

ここでは、ビジネスパーソンがどのようにして年収1000万円の仕事につけたのかをみてみましょう。

では、年収1000万円の人と年収600万円の人は何がどう違うのでしょうか。ただしそこには、年収を上げるためのコツというものがあるようです。

年収1000万円以上をもらえる企業とは

社員の平均年間給与所得が1000万円を軽く超える企業があります。誰もが知る企業であったり、知らなかったりと様々ですが、上場企業としてそうした給与のデータも開示されています。さて、どのような企業が年収1000万円も出すことができるのでしょうか。

まとめにかえて

年収1000万円を手にできる人も少ないこともわかりましたが、同時にそのチャンスは誰にでもありそうです。業界を選び、企業を選ぶことができれば年収1000万円も夢ではなさそうです。とはいうものの、その生活は決して楽とは言えず、「何のために頑張る必要があるのかよくわからない」という人も出てきそうです。どうなるニッポン?!

LIMO編集部