株式市場の振り返り-日経平均株価は大幅反落、終値で22,000円を大きく割り込む

2018年7月2日(月)の主要指標(カッコ内は前日終値比)

  • 日経平均株価 21,811円(▲492円、▲2.2%) 大幅反落
  • TOPIX 1,695.2(▲35.6、▲2.1%) 大幅反落
  • 東証マザーズ総合指数 1,055.9(▲34.3、▲3.2%) 大幅反落

東証1部上場銘柄の概況

  • 値上がり銘柄数:131、値下がり銘柄数:1,935、変わらず:28
  • 値上がり業種数:0、値下がり業種数:33
  • 年初来高値更新銘柄数:30、年初来安値更新銘柄数:217

東証1部の出来高は13億7,285万株、売買代金は2兆2,992億円(概算)となりました。出来高は先週末より増加しましたが、売買代金はほぼ横ばいとなっています。

特段目新しいニュースはなかったものの、引き続き米国トランプ政権による貿易摩擦懸念が残る中、節目の22,000円を割り込んだことで投げ売りが加速的に増えたようです。また、中国株式市場の大幅下落も、さらなる投げ売りを呼ぶ形となりました。

そのような中、日経平均株価は後場に急落した結果、終値で▲2%超安となる大幅反落となりました。前場は一時プラス圏に浮上する場面もありましたが、後場に入ってから一気に値を崩し、大引け直前には一時▲520円安まで下落しています。最後はやや戻したものの、焼け石に水だったようです。

ちなみに、終値で22,000円割れは4月17日以来の約2カ月半ぶりでした。また、終値で▲2%以上の下落は3月23日(終値▲4.5%)となる3カ月強ぶりのことです。

なお、TOPIXも同じような値動きとなって大幅下落で引けました。

東証マザーズ総合指数は大幅反落、売買代金は3日ぶり1,000億円を上回る

東証マザーズの出来高は4,933万株、売買代金は1,031億円となりました。出来高は先週末より減少しましたが、売買代金は増加しています。

メルカリ(4385)やZUU(4387)などの売買代金が全体を牽引する傾向は終わりましたが、大型株式市場同様に利益確定売りや投げ売りが多く出たと見られます。売買代金は3日ぶりに1,000億円を上回りました。

また、総合指数も▲3%超安の大幅反落となりました。1,100ポイント回復が遠のくだけでなく、1,000ポイント割れも懸念される状況と言えましょう。

日産自動車やホンダなど自動車株が大幅下落、ソフトバンクGは小幅上昇の逆行高

個別銘柄では、ファーストリテイリング(9983)やファナック(6954)など主力値嵩株が総じて大幅安となり、ユニー・ファミリーマートホールディングス(8028)も▲4%超安の大幅下落でした。

また、資生堂(4911)とキッコーマン(2801)がいずれも▲6%超安の急落となり、花王(4452)や塩野義製薬(4507)など内需関連やディフェンシブ銘柄も軒並み大幅安で引けています。

その他では、貿易摩擦問題の懸念が大きい自動車関連銘柄が総じて売られ、日産自動車(7201)、ホンダ(7267)、SUBARU(7270)、ブリヂストン(5108)などが年初来安値を更新したのが目を引きました。

一方、全面安に近い主力値嵩株の中でソフトバンクグループ(9984)が唯一の逆行高となりました。また、安川電機(6506)もわずかに上昇し、ソニー(6758)は取引時間中に年初来高値を更新しています(終値は大幅安)。

その他では、全面安に近いハイテク株で富士通(6702)や村田製作所(6981)が値を上げたのが注目を集めました。

新興市場では、大幅下落となる銘柄が相次ぐ中で、ZUU(4387)が急騰し高値更新となり、メルカリ(4385)も小幅反発となりました。一方、そーせいグループ(4565)が急落して年初来安値を更新し、手間いらず(2477)やユナイテッド(2497)も安値を付けています。

青山 諭志