【新婚生活】「家電」に約56万円かかる!最大60万円の補助金も徹底解説!
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テックマークジャパン株式会社は2021年6月17日、「新婚生活における家電購入の調査」の結果を発表しました。新婚生活をはじめるにあたり、2人に1人が購入している「ブライダル家電」に支払った金額は、平均約56万円となりました。
そこで今回はこの調査をもとに、新婚生活の家電にかかる費用や、新婚さんを支援する公的な制度についても解説していきます。
共働き家庭は「洗濯機」と「掃除機」にこだわる?
調査は、全国の20代と30代の既婚者、合計400名を対象に実施されました。(調査時期:2021年4月17日~2021年4月18日)
それによると、新婚生活をはじめる2人に1人が購入している7種のブライダル家電の平均合計金額は、55万7342円(税込)となりました。
新婚生活を始めるにあたり、相応の費用が必要となることがわかります。
また夫婦の働き方によって、費用をかけている家電にも違いが出ました。どちらか一方が働いている片働き夫婦に比べ、共働き夫婦は、「洗濯機」「掃除機・ロボット掃除機」「炊飯器」「テレビ」に費用をかけていることがわかります。特に洗濯機は2万4946円、掃除機においては1万3189円の差が出ています。
では、ブライダル家電を選ぶ際に重視したポイントについて、次にみていきます。
執筆者
株式会社ナビゲータープラットフォーム 編集長室
編集者/コンビニ担当
中央大学法学部出身。在学中にThe University of Sheffieldに短期留学経験を積む。大学卒業後、東証プライム大手IT企業を経て、2013年からは厚生労働省の記者クラブにて、医療保険制度や介護・高齢者福祉などの社会保障を取り扱う専門紙の記者として約3年勤務。その後、GMOインターネットグループでは家電全般やハウツー情報などのwebメディアでの記事編集に携わり、月に数十本の記事を発信。SONYやパナソニックなど大手メーカーのカメラやスマートフォン、AV機器など最新家電などを中心に、ニュースやレビュー記事を発信した。
現在、金融と社会保障の分野では、厚生労働省管轄の公的年金(厚生年金保険と国民年金)、年金制度の仕組み、社会保障、貯蓄、マイナンバー制度に関する深い知識を提供。政策の変遷、年金受給資格の詳細、最新の貯蓄トレンドなどに焦点を当て、具体的かつ実用的な情報を読者に届けることを念頭に執筆。
読者がその知識を日常生活に活かし、より良い将来設計を行えるようサポートすることを目指しています。政府の施策から個人の資金管理に至るまで、幅広いトピックをカバーし、経済的リテラシーの向上に貢献しています。読者が賢明な判断を下し、日々の生活や将来設計に役立つ情報を提供している。
読者が直面するさまざまな金融問題に対する実践的な解決策を提供し、信頼性の高い情報源を基に記事を執筆。深い洞察と実用的なアドバイスを通じて、読者が賢明な資金計画を立てられるよう支援しています。
また、小売り分野では特に日本のコンビニエンスストア市場に焦点を当てた内容を執筆。セブン-イレブンやローソン、ファミリーマート、ミニストップ、ローソンストア100などのコンビニチェーンに焦点を当て、定期的に紹介。主要なコンビニチェーンに関する分析の新商品のレビュー、限定キャンペーンの情報、これらの店舗から登場する商品や、消費者の関心を引く限定キャンペーンについての記事を執筆している。
消費者がコンビニで購入すべき商品や注目すべきキャンペーンについて、実用的でタイムリーな情報を発信。小売市場の変動に迅速に対応し、読者に最新かつ正確な情報を届けることを心掛けている。
また読者に対し、日々の買い物に役立つだけでなく、消費者が市場のトレンドを把握し、賢明な消費選択を行うための知識を深めるサポートを目指している。読者が必要とする情報を提供し、コンビニ業界における最前線の動きを追い続けることで、信頼性の高い情報源になるべく記事を執筆している。(2024年5月14日更新)