COP26(国連気候変動枠組条約第26回締約国会議)もあり、気候変動に対する各国の施策などが注目されています。その中でも地球温暖化の取り組みは様々な観点から行うことができますが、私たちの食生活からも参加することができます。
ミートフリーマンデーとは何か
元ビートルズのポール・マッカートニー氏も提唱する「ミートフリーマンデー(Meat Free Monday)」では、「私たち一人一人が、『週に一日だけ採食を実践する』ことで、地球温暖化を食い止め、かけがえのない資源を守り、多くの動物の命を助け、そして、より健康な身体を手に入れることができる」としています。
では、肉の消費量を減らすことで、本当に私たちは地球温暖化防止に貢献することができるのでしょうか。
環境白書でも肉類の消費による地球温暖化が指摘、第4の肉の活用法
環境省の「令和3年版 環境・循環型社会・生物多様性白書」でも以下のように指摘されています。
肉類、穀類、乳製品の順でカーボンフットプリントが高く、特に肉類は少ない消費量に対して、全体の約1/4を占めるほどの高い温室効果ガス排出原単位となっています。肉類は飼料の生産・輸送に伴うCO2排出に加え、家畜の消化器からのメタン(CH4)発生等から、その他と比較して高い排出原単位となっています。
このように、今後、「第4の肉」とも呼ばれる大豆を活用して、私たちの食生活における肉類の比重を減らし、穀類を増やしていくことで温室効果ガス(GHG)を減らすという試みが増えてくるかもしれません。
果たしてそのようなことが可能なのか、ということになりますが、文部科学省「日本食品標準成分表2020年(八訂)」によれば、可食部100グラム当たりの主要成分割合において、大豆(国産、乾燥)は、たんぱく質の割合が3割を超えているのに対して、豚肉(ひき肉)は2割を下回っています。
当該グラムにおいての豚肉のほとんどは水分となっており、乾燥の大豆と生肉の豚肉の比較はフェアではないですが、いずれにせよ大豆のたんぱく質の割合はそれ以外の炭水化物や資質をも上回っています。
執筆者
株式会社ナビゲータープラットフォーム
代表取締役/日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)
株式会社ナビゲータープラットフォーム代表取締役。その他に株式会社モニクル取締役、株式会社OneMile Partners取締役も務める。東京工業大学大学院非常勤講師。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)。慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科修了(同研究科最優秀賞受賞)
1. 経歴
2013年に株式会社ナビゲータープラットフォームを原田慎司(現同社取締役)らとともに共同創業。2013年に個人投資家向け金融経済メディア「Longine(ロンジン)」を立ち上げ、編集長に就任。Longineの立ち上げの経緯はBloombergにおいて「体力勝負アナリスト辞めます、元外資マン個人に長期投資指南」として掲載され大きな反響を呼ぶ。投資情報のサブスクモデルを確立する。その後、株初心者向けネットメディア「株1」、2015年にはくらしとお金の経済メディア「LIMO」の前身となる「投信1」を立ち上げる。
それ以前は、日本生命・国際投資部で外国株式ファンドマネージャー、フィデリティ投信・調査部や運用部にて10年に渡ってインターネット、電機(半導体・民生・産業エレクトロニクス)、機械(ロボットやセンサー企業中心)といったテクノロジーセクターの証券アナリストや中小型株ファンドのアシスタント・ポートフォリオ・マネージャー(最年少で就任)として従事。
2. 専門
慶応義塾大学商学部卒業。国際金融及びコーポレート・ガバナンスを専攻。アジア通貨危機、昭和金融恐慌などの金融パニックのメカニズムを金融政策や金融機関への規制の観点から研究。それらの内容は「昭和金融恐慌からの教訓 平成恐慌になにをどう生かすべきか」(三田商学研究学生論文集)として発表。
3. 著書
・『機関投資家だけが知っている「予想」のいらない株式投資』(ダイヤモンド社)
・『テクノロジーがすべてを塗り変える産業地図』(クロスメディア・パブリッシング)
・『銀行はこれからどうなるのか』(クロスメディア・パブリッシング)
・『Google vs トヨタ 「自動運転車」は始まりにすぎない』(KADOKAWA)
・『日本の電機産業 何が勝敗を分けるのか』(日本経済新聞出版社)
4. 寄稿や講演他
「日経BizGate」での連載「泉田良輔の新・産業鳥瞰図」や「現代ビジネス」、「東洋経済オンライン」、「プレジデント」などへの寄稿や対談も多数。対談記事例としては「【未来予想】ブロックチェーン革命が、「半沢直樹」の世界に終わりを告げる」や「【未来予想】アマゾンとビットコインが、次世代の「銀行」になる理由」(いずれもNewsPicks)、「米独に遅れる日本の自動運転、自動車も電機の二の舞に?」(週刊ダイヤモンド)。海外ジャーナリストからインタビューされることも多く、Financial TimesやThe Economist、Bloombergにおいて自動車や金融業界についての国内外産業動向コメントも発信している。
講演会や動画での情報発信も盛んに行っており、NewsPicksのTHE UPDATE、日経ビジネススクール、慶應丸の内キャンパス、慶應義塾SDM、アカデミーヒルズなどでも講義を行う。またNewsPicksのNewSchoolではプロジェクトリーダーとして「本当に初心者のための資産運用」を開催。
最終更新日:2024年1月11日