40歳代～60歳代で「貯蓄ゼロ」の意外な割合。老後対策3選を考える 50歳代で平均貯蓄額は1000万円を超え70歳代まで増加傾向

ソニー生命保険株式会社が2023年4月20日に公表した「社会人1年目と2年目の意識調査2023」によると、社会人1年生が初任給を使いたいことの1位と、社会人2年目の初任給の使い道1位が、ともに「貯蓄」でした。

日本人は貯蓄意識が高いとも言われます。

近年では「老後破綻」や「老後2000万円問題」も話題になるなど、老後に向けた資産形成の重要性を感じている人は多いのではないでしょうか。

ただし、現実には老後が近づいても貯蓄がゼロの人も一定割合います。

この記事では、40歳代～60歳代の貯蓄ゼロの割合について紹介します。

今からでも間に合う老後対策も紹介しますので、できることから始めてみましょう。

40歳代～60歳代の貯蓄状況

40歳代～60歳代の人の貯蓄状況はどうなっているのでしょう。

年代別の平均貯蓄額と貯蓄ゼロ世帯の割合を見ていきます。

50歳代で平均貯蓄額は1000万円を超え70歳代まで増加する

各年代の平均貯蓄額（貯蓄ゼロ世帯を含む）は、単身世帯、2人以上世帯とも50歳代で1000万円を突破し、70歳代まで増加し続けます。

また、2人以上世帯の方が単身世帯より平均貯蓄額は高い傾向にあります。

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」によると、2022年度の2人以上世帯の平均貯蓄額は1291万円。

一方で、単身世帯は871万円となっています。年代別の平均貯蓄額についても、一覧表にまとめました。

2000万円には届きませんが、年齢を重ねるごとに貯蓄を増やし老後に備えている様子がうかがえます。

年齢が上がっても貯蓄ゼロ世帯は減らない

前述の調査によると、貯蓄ゼロ世帯の割合は40歳代・50歳代で28.4％、60歳代で23.1％と、全年齢平均の26.9％とあまり変わりません。

年齢が高くなると全体として貯蓄額は増えますが、貯蓄ゼロの世帯の割合が、大きく減少するわけではないようです。

また、全年代とも単身世帯のほうが2人以上世帯より貯蓄ゼロの世帯が多くなっています。