加入する前に確認したい! iDeCoのメリット・デメリットって?

iDeCoという言葉をよく耳にするようになり、「将来の年金のかわりになるなら加入したほうがいいのかも」と、なんとなく思っている人も多いと思います。しかし、iDeCoはさまざまな金融商品に投資することもあって、「なんとなく」加入することはひとつのリスクでもあります。今回はiDeCoのメリットとデメリットについてご紹介します。

メリットは大きく分けると2つ!

iDeCoのメリットとしては、大きく分けると2つあります。

続きを読む

1.3段階の税制優遇を受けられる
2.自分で選んだ金融商品で資産運用ができる

代表的なメリットが、税制優遇です。iDeCoは拠出時、運用中、受取時の3回、税制優遇を受けられるのです。たとえば、拠出時には掛金の全額が所得控除の対象となります。拠出金額が大きくなればなるほど節税効果が高まり、企業年金のない企業に勤める年収約450万円の30歳の会社員が毎月10,000円を拠出した場合、年間の節税額は24,000円、60歳までの30年間でなんと72万円の節税効果が得られるのです。

また、運用中に得られた運用益は非課税のため、通常であれば運用益に対して約20%かかる税金が課されないことになります。これも非常に大きなメリットですよね。たとえば利回り3%で30年間運用し続けた場合、積み立てた元金は360万円となりますが、得られる利益は約223万円。これに対する税金は本来なら約45万円です。そう思うと大幅カットになりますよね。

これとは別に、受取時にも税制上のメリットがあります。一時金として受け取る場合には退職所得となり、退職所得控除の対象に。また、年金方式として受け取る場合にも雑所得となり公的年金等控除の対象となるので、iDeCoでは普通に貯金するよりも節税効果が高く、効率よく資産運用ができると言えます。

また、公的年金とは異なり、自分で選んだ金融商品で資産運用ができるというのも大きなメリットのひとつです。収益性を重視したい、できるだけ大きなリターンを得たい、と思えば、投資信託などの収益重視型商品の比重を高め、老後の資金になるのだから元本は確保しておきたいと思えば、元本確保型商品の比重を高めるなど、自分の考えを反映させながら、まさに「じぶんの年金」を準備することができます。

デメリットになり得る2つのポイントをおさえよう

iDeCoにも、人によってはデメリットと考えられる部分が存在します。

1.原則として60歳までは資産を引き出すことができない
2.商品の選択によっては元本割れを起こすこともある

iDeCoは、制度のコンセプト上、原則60歳までは資産を途中で引き出すことができません。引き出すにはいくつかの厳しい条件をクリアしなければならず、拠出を一旦休止しても口座管理料などの手数料は払い続けなければならないこともあり、トータルで見るとマイナスになることもあります。

また、選んだ商品次第では当然元本割れを起こすこともあります。一方で、元本確保型の預金などを選ぶと金利が低いときには大きくお金が殖えることもないですよね。そう思うと、どうバランスを見て選ぶかが分かれ道となりそうです。

まとめ

いかがでしたか。iDeCoは便利な制度ですし、メリットがたくさんあります。しかし、その一方でデメリットと考えられる部分もあります。それをきちんと踏まえたうえで検討しないと痛い目に合ってしまうこともありますよね。ぜひ一度、メリットとデメリットの双方を見たうえで検討してみてくださいね。

 

>>楽天証券のiDeCoについて詳しくみる(初心者でも厳選ファンドから選びやすい)

>>SBI証券のiDeCoについて詳しくみる(品揃え抜群。選べるファンドが多い)

投信1編集部

ニュースレター

PR

投信1編集部

投信1編集部は、証券アナリストなど金融業界で長年の調査経験を持つメンバーを中心に構成されています。
金融・経済ニュースや投資に関する知識・アイデア、ビジネスパーソンの役に立つ情報ををわかりやすくお届けします。